本文へ移動

目的/沿革

理事長挨拶 | 目的/沿革 | 会則 |

|  理 事   |   評議員     | 賛助会員 |
 
高齢社会の進展に伴い、認知症の人は増加の一途をたどっています。
認知症が重度になれば、ご本人はもちろん、介護に携わるご家族や専門職の人々にとって大きな負担となるだけでなく、国や自治体にとっても医療保険や介護保険の費用が大きな負担となり、国民の生活を大きく圧迫します。
 こうした状況を打開するため、これからの認知症対策は治療やケアだけではなく、「予防」へと目を向けることが重要です。
 1980年代、認知症は「怖い病気」「治らない病気」であり、効果的な治療法もなかったと言えることから、発症から2〜3年で通院できなくなるほど症状が悪化していました。
 しかし、1999年にアルツハイマー型認知症の治療薬が発売されて以来、状況は大きく変わりました。完治はできないまでも、症状の進行をかなり抑えられるようになったのは画期的なことでした。
また、徘徊や暴力などの症状も認知症の人に必ず現れるわけではなく、ご家族や周囲の人がご本人のプライドを尊重し、優しさと思いやりをもって接することで、長く穏やかに暮らせることもわかってきました。
 2000年代に入ると、在宅での介護を支援する介護保険制度の制定や地域包括支援センターの設立など、認知症の人や家族を支援する社会資本も整ってきました。
2011年にはアルツハイマー型の治療薬が新たに3種類発売され、処方の選択肢が広がるとともに相乗効果も期待され、認知症のご本人やご家族の方からも大きな期待をいただくようになりました。完治をめざした根本治療薬の開発も進んでいます。
 一方、認知症に対する社会資本や治療薬などが整ってきたとは言え、行政や医療、福祉などに携わる人がうまく連携できていないのも現状です。
本学会では、この状況を改善するため、認知症治療に携わる医師や介護施設の職員、自治体の担当職員など多くの業種の人が集い、ともに「予防の観点からの認知症対策」を考え、認知症への理解を深めていただき、家庭や職場など日常生活のあらゆる場を通して、早期発見・早期治療・予防につなげていくことを目的としています。

───────────────
一般社団法人日本認知症予防学会

[事務局]
〒805-0033
福岡県北九州市八幡東区
山路松尾町13-27
TEL:093-654-6363
FAX:093-654-6364
E-Mail:jsdp@ninchishou.jp

───────────────

 
5
6
1
7
8
6
TOPへ戻る